診療科別に見るクリニック開業にかかる初期費用はいくら？

クリニックの開業資金は診療科によって大きく変わる

クリニックを新規開業するにあたって必要となる初期費用は、診療科によって異なってきます。
また戸建てクリニックにするかテナントにするかによって賃借契約料が変わるため、一概にこれだけの初期費用がかかるとは言い切れないのが実情です。
その中で患者にとってこんなクリニックがあれば助かるという主なクリニックを選び、開業に必要な初期費用についてまとめてみました。

どのクリニックにも共通する費用

どの診療科を開業するにしても必要となる初期費用として、賃借契約にかかる家賃と敷金、礼金に仲介手数料があります。
年間にするとおよそ300万円～400万円で、内装工事に2,000万、医療機器に2,000万円ほどが必要です。
また待合室の設備やタイムカードなどの什器備品に200万円、宣伝広告費に300万円程度かかってきます。
また新規開業するにあたってほとんどの医師が医師会に入会することが多く、各医師会によって若干の違いはあるもののおおむね200万円の入会金が必要です。
そのほかクリニックの診察券や医薬品、治療に欠かせない医薬品や消耗品の購入資金に200万円ほどは見ておきたいですし、診療報酬が入金されるまでの間の人件費などに充てる運転資金も欠かせません。
スタッフの数やクリニックの診療規模にもよりますが、1,000万円ほど用意されるケースが一般的となっています。

最も需要が多い一般内科と初期費用がかかる消化器内科

一般内科の中には消化器内科を併設しているところも多く、土地・建物にかかる費用は内装工事や待合用の椅子、気分が悪い人のためにベッドなどの設置費用として2,500万円～ほどのお金がかかります。
特に消化器内科では内視鏡検査やレントゲン、超音波検査などの医療機器を導入することが不可欠で、検査のための患者さん用トイレを多めに確保することも大切です。
これらの設備をすべて整えると、およそ2,000万円～3,500万円の初期費用が必要となってきます。
また電子カルテやレセコンの導入、看護師や受付スタッフの人件費も合わせると、設備資金と運転資金に7,000万円ほど用意されるケースが一般的です。

初期費用が最も多い整形外科

整形外科はリハビリテーション設備のための初期費用がかかる診療科で、開業資金が大きくなるのが特徴です。
リハビリを行うためには理学療法士や作業療法士といった、リハビリの専門知識を持つスタッフを雇用しなければなりません。
レントゲン撮影には放射線技師が、怪我や注射といった処置の対応は看護師が行います。
患者が多いため受付スタッフに人数確保も大切です。
整形外科の開業に最も資金がかかるのがリハビリ用の医療機器の導入で、レントゲンや骨密度計、高・低周波治療器にマイクロ波治療などがあります。
電子カルテも必須で、整形外科クリニックの開業に必要となる資金はテナントで6,000万円～8,000万円、戸建てクリニックだと1億を軽く超えて1億5,000万円ほどになることも珍しくありません。

子どもを持つ親の救世主・小児科

小児科は医療機器よりも、土地建物の大きさや内装工事に費用がかかるのが特徴です。
というのも、小児科ではおたふくかぜやはしかなどの感染性の強い病気にかかった子どもが来院するため、一般の出入り口とは別の入り口を設置し、待合室も隔離しておく必要が出てきます。
また、子どもが安心して待てるようなキッズルームを用意することや駐車場も一定数確保しておかなければなりません。
そのため小児科では土地建物にかかる初期費用が3,000万円～、医療機器や電子カルテ、レセコンに診察用ベッドなどの什器機器費用に1,000万円ほどが必要です。
また最近ではインターネットから予約できる診療システムを導入している小児科も多く、このような形での開業を考えている場合はホームページの維持管理料やシステム維持費などがかかります。
運転資金としてはやはり1,000万円ほど用意されるケースがほとんどです。

導入する設備によって初期費用が変わる皮膚科

皮膚科は老若男女が訪れるクリニックですが、美容目的で来院する女性患者が多い場合は美容機器の導入が欠かせません。
土地建物にかかる費用としては女性が利用しやすい化粧室の設置や待合室の雰囲気づくりを重点にすれば良いため、ほかのクリニックよりは安めの1,500万円～が相場となっています。
皮膚科で最も大きな初期費用がかかるのが美容レーザー機器で、レーザー機器を導入しなければ500万円～で済むところが、レーザーを導入すると1,000万円以上はかかります。
しかしレーザー治療を行わない皮膚科クリニックを開業するなら、滅菌器と顕微鏡、診察用ベッドや電子カルテなどを揃えるための初期費用500万円～のみでも開業が可能です。

内科と標榜することが多い循環器内科

心臓と血管の疾患を主な診療とする循環器内科は、何を診察してもらえるのかわかりにくいクリニックです。
循環器内科と書いてあると風邪などの症状では診察してもらえないと考える患者さんもいるため、中には一般内科も標榜しているクリニックもあります。
そのため診療内容について知ってもらうホームページづくりは必要不可欠で、心臓と血管の治療を主に、不整脈や動悸、息切れに高血圧症などの治療もしていることをわかってもらうことが大切です。
それと同時に生活習慣病の治療も行っていることをアピールすることで、循環器内科についての見識が広がっていくことでしょう。
循環器内科の新規開業費用は運転資金を合わせると、戸建てクリニックでは1億円から1億5,000万円は必要です。
テナントとして入る場合でも6,000万円～8,000万円はかかるでしょう。
循環器内科には心臓を撮影するためのレントゲンや心臓超音波診断装置（心エコー）、心電図や動脈硬化を測定する医療機器が欠かせません。
また24時間心電計（ホルター心電計）は、心電図などで異常が認められた場合に次の検査に必要な機器となります。
そのほかにも患者さんが横になって待てるよう、ベッドやリクライニングチェアの設置も大切ですし、滅菌器や電子カルテなどの導入も必要となります。
これらを合わせた初期費用が、戸建てとテナントによって上記のように異なってくるのが循環器内科です。

最も初期費用がかからないのが心療内科・精神科

クリニック開業で最も初期費用がかからないのが心療内科・精神科で、土地建物に1,000万円～と電子カルテやレジスター、コピー機などの費用に500万円～あれば開業できます。
心療内科・精神科といった性質上、戸建てクリニックよりもビルなどのテナントに入るほうが良く、できれば駅に近いビルの2階以上に借りての開業となるケースが目立ちます。
心療内科・精神科の治療では専門の医療機器を必要としないため、主に初期費用がかかるのはクリニックの内装です。
心の病気を抱えて来院する患者さんが落ち着けるような内装にし、待合室に仕切りを設けて患者さんのプライバシーを考慮した造りにかかる費用が最も多くなります。
スタッフも受付スタッフとカウンセラーくらいで、看護師もあえて置く必要はありません。
そのため人件費も抑えられがちで、運転資金も500万円～ほど見込めば良いでしょう。

開業前にしっかりリサーチしましょう

主な診療科のクリニック開業に必要となる初期費用について、個別にご紹介してきましたがいかがでしたでしょうか。
診療科によって多額の開業資金を必要とするクリニックもあれば、少ない資金で開業できるクリニックがあることがおわかりいただけたかと思います。
地域のかかりつけ医として頼れる存在の個人経営のクリニックですが、開業のための初期費用がかかりすぎないよう、開業前には十分なリサーチを行うことが重要です。

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